企業のコスト削減は、社員に今までよりも不便さ、不自由さ、仕事への無理を強要するから、モチベーションが下がるのは常識である。問題はその下がる程度がどれほど大きいのか、そのコスト削減策効果とモチベーションが下がることで起きる弊害はなにか、弊害の影響度は如何ほどであるのかがが分からないとあまり意味のない調査になる。質問と回答結果からは、そういう意味で、あまり参考にならず興味を引く内容ではないが、マクロで見て、経営が厳しいと思われる中小企業にあって、業務が非効率になったと感じますかという問いに対して、Yesの回答が意外と低い52％というのは、少し予想外で驚きの数字です。恐らく、何もコスト削減策を打っていないという中小企業は無いはずですから、コスト削減策を打っても社員に負担を感じさせていない程度の対策で済んでいるのというのは意外です。
また、コスト削減によって、無くなったもの（減ったもの）として、給与をあげているものは、半数までいっていない。これもまた意外な数字です。給与だから、ボーナス削減は念頭に入っていないのだろうか？ 大企業を調査す
ると、この比率はもっと100％に近くなるような気がする。尚、給与カットは一時的に企業を延命させる効果はあるが、長期的には国内の消費レベルを下げて、更なる消費低迷を招くことを浮かび上がらせる調査を望みたいと思います。





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現代画報　2009年3月号『「キューバ型社会主義」は成り立つのか!?』| 現代画報社　国際通信社グループ